日本文化財保護協会が主催した、石川県金沢市での技術研修および文化財DXに関するシンポジウムの様子が、このたび読売新聞に掲載されましたので、お知らせいたします。
日本文化財保護協会では、能登半島地震からの復興支援を目的として、2026年1月26日（月）～27日（火）の2日間にわたり、能登半島を対象にした航空レーザーデータと立体地図を活用した埋蔵文化財包蔵地探査の技術研修を金沢市で開催しました。
本研修は、被災地における埋蔵文化財の把握と保護に資する新たな調査手法を学ぶ機会として実施されたものです。
また、日本文化財保護協会では、文化庁が推進する「発掘調査のイノベーションによる新たな埋蔵文化財調査システムの構築」との連携のもと、官民協働による課題解決を目指してDX推進委員会を設置し、文化財DXに関する調査研究を進めています。
その取り組みの一環として、2026年2月4日（水）には、シンポジウム「文化財DXと発掘調査のイノベーション」を開催しました。本シンポジウムでは、文化財分野におけるデジタル技術の活用や、発掘調査の効率化・高度化、持続可能な文化財の調査研究・保存・活用のあり方について、専門家による講演とパネルディスカッションが行われました。
今回の読売新聞の記事では、こうした日本文化財保護協会の取り組みが紹介され、文化財保護の現場における先進的な実践として取り上げられています。
今後も日本文化財保護協会では、文化財の調査研究、保存・活用のさらなる発展に向けて、技術研修や情報発信を積極的に進めてまいります。
